週間ダイヤモンド誌のウェブ媒体、ダイヤモンドオンラインにて、ボスコン出身のコンサルタント・本荘さんが連載中の
「ソーシャルウェブ革命の衝撃」の中でNextiが取り上げられました。コンサルタント会社タワーズペリンの調査によると、エンゲージメント(会社・組織との一体感・つながり感)が高いということは、会社の成長を実現するために社員一人一人が貢献への意欲を持っている状態を意味するのだという。しかし、同社の調査結果では、米国の21%に対し日本はわずか2%の社員しか高いエンゲージメントを持っていない。日本は調査18カ国中なんと最下位である。
投資に際してはROIがまず語られる外資系企業と比較し、その生い立ちからして「即物的なROIを求めてはいない」社内SNSという視点でNextiをとらえ、こうした社内SNSは社員同士の連帯感を強めることにもつながっていくと本荘さんは分析しています。今までの記事とはちょっと違った観点からNextiが紹介されていて興味深かったです。
上記では日本企業における「エンゲージメント」の低さが指摘されていますが、以下の報道を見ても日本人の会社に対する帰属意識(ロイヤリティ)は低いようです。
日本人の会社への帰属意識や仕事への熱意は世界最低水準――。そんな結果が、米世論調査会社のギャラップの調べで明らかになった。帰属意識や熱意が「非常にある」と判定された人の割合はわずか9%で、調査した14カ国のうち最低。4人に1人が「まったくない」とされ、職場に反感や不満を感じているという。他国と比べると、「非常にある」はシンガポールと並んで最低、最も高い米国(29%)の3分の1以下だった。一方、「まったくない」はフランス(31%)に次ぐ2番目の多さだ。(中略)同社は「米国は不満があれば転職する。日本は長期雇用の傾向が強いこともあって、相当我慢しているのではないか」と分析している。(2005/5/13 朝日新聞)
これが事実だとすると、大きな課題であると同時に、社員の会社に対する帰属意識を高めることでまだまだ社内を活性化できる余地がたくさんあるとも言えます。僕自身を振り返ってみても、社員のエンゲージメント(ロイヤリティ)とアウトプットには正の相関があると思います。
MBAの価値が単なる金銭的なアップサイドだけではないように、「その会社で仕事を続けること」の理由というものは実は
報酬のように見えやすい価値以外にも沢山あるように感じています。
組織全体における各社員のエンゲージメントを高めていくには、経営トップがどこまでカッコたる理念を持ち、それを組織内に浸透させるために首尾一貫して愚直に口説き続けるか、そして現場の中間管理職層がそれを正しく理解して行動できるか、あたりがキーではないでしょうか。社員は上司や経営の言動をしっかり見ています。子供が驚くほどにちゃんと親の背中を見て育つように!